VDT症候群の基礎知識

ＶＤＴ症候群は今や社会問題にまで発展している現代病ですが、意外とＶＤＴ症候群対策や予防を行っていない人が多いのが現状です。

そればかりか、自分に起こっている健康障害がＶＤＴ症候群であることに気づきもしない人も多いほどです。しかし、ＶＤＴ症候群の猛威は広まるばかりで、ＶＤＴ症候群で健康障害を起している人は年々増え続けています。

ＶＤＴ症候群の健康障害は、最初は目の疲れや乾燥、肩こりなどの軽い症状かもしれませんが、放っておくと失明や椎間板ヘルニアなど重症な疾患を招くことになりかねません。

社会全体がこのような傾向に向かう危険性があることから、厚生労働省もＶＤＴ症候群対策に乗り出し、ＶＤＴ健診の受診などを奨励し始めています。皆さんもこれを機会にＶＤＴ症候群対策に乗り出してみてはいかがでしょうか。

厚生労働省は、ＶＤＴ症候群が国民の健康障害を引き起こしていることから、平成１４年に「ＶＤＴ作業における労働衛生管理のためのガイドライン」を策定しています。各企業はこのガイドラインに則って、ＶＤＴ作業を見直し、ＶＤＴ症候群が起こらないように社員を導かなければなりません。

ＶＤＴ作業における労働衛生管理のガイドラインには、一日のＶＤＴ作業時間はローテーションを組むなどしてなるべく短くすること、ＶＤＴ作業が連続して１時間を越えないようにすること、作業の合間に１０〜１５分程度の休止時間を設けること、ＶＤＴ健診を定期的に実施することなどが提案されています。

しかし、ＶＤＴ健診というものがあることさえ知らない人が多いようです。各企業はもっと危機感を持ってほしいものです。

厚生労働省の「ＶＤＴ作業における労働衛生管理のためのガイドライン」で提案されているＶＤＴ健診。ＶＤＴ健診は定期的にＶＤＴ症候群になっていないか検査をするためのものです。

VDT健診では、目を始め、肩や腕、腰などの機能の状態、ストレスの状態などを中心に健診を行いますが、特に眼科的な検査は視力検査や、近視・遠視・乱視の状態を検査する屈折検査、斜視の状態を検査する眼位検査など重点的に行われます。

VDT健診の結果、どこかに異常がある場合は医療機関で治療を受けると共に、会社での配置変えなどを検討して、VDT症候群から回復するように対策を行わなければなりません。

このVDT健診は企業が主体となって実施されますが、現在のところ行ってるのは大企業や一部の中小企業で、まだまだ社会に浸透していないのが現状のようです。

パソコンなどのＶＤＴ機器と現代社会は既に切っても切れない関係にあります。それならば、上手にＶＤＴ症候群対策をしてＶＤＴ機器と上手につきあいたいものです。

そのためにも、VDT健診は是非受けるようにしましょう。労働厚生省では企業が主体となってVDT検診を実施するように提案していますが、中小企業ではなかなか実施できないのが現状のようです。

しかし、VDT健診は個人でも受けることができます。VDT健診を希望する人は最寄の眼科に訪ねて、積極的にVDT健診を受けるようにしましょう。

VDT症候群は早めの治療や対策が大事です。まだVDT症候群になっていない人もいつVDT症候群になってしまうか分かりません。定期的なVDT健診を受け、早期に回復できるように備えましょう。