斜視の基礎知識

斜視とは両方の眼が同一の方向へ向いていない状態をいいます。一般的には片方の目が正しい方向を見ていて、もう片方の目が違う方向を見ている状態です。

俗語に「ロンパリ」「やぶにらみ」「すがめ」というのもありますが、いずれも斜視を指した言葉です。

芸能人ではタレントのテリー伊藤が外斜視であったことで有名です。これは学生運動のときに受けた投石が原因といわれています。その後テリー伊藤は２００７年に矯正手術を受けています。

その他斜視の芸能人ではやしきたかじんが有名です。やしきたかじんは関東地方発信のテレビ番組にはほとんど出演していませんが、関西発信のテレビ番組には多く出演しています。過去に数回の眼の手術を行っています。２００６年に白内障手術、その後２００７年には近視矯正手術（レーシック）、さらにその一ヵ月後に外斜視の手術を受けました。

このように現在では眼科手術の技術が向上し、斜視はほとんどが完治する病気となっています。

先天性の斜視には内斜視が多く、生後六ヶ月の間に症状が見られるケースがあります。これは両眼視機能、特に立体視が生後三ヶ月から五ヶ月の間にはじまり、一年から三年の間に確立するといわれているためです。

治療には外科手術によって眼位を矯正するという方法がとられます。弱視が伴っている場合は弱視の治療を先に行っていることが望ましいようです。

遠視においては、眼鏡によって遠視を矯正し、矯正できない部分のみを手術によって治療するという方法がとられます。以前は生後一年を待たずに手術が行われていましたが、

最近の研究では幼児期であっても乳児期であっても術後の経過があまり変わらないことや、乳児期に手術を行っても再発の可能性が高いことなどから、生後二年までは手術を行わないケースも増加しています。両眼視が確認できるのが生後二年を経過したころからであることもその要因のひとつです。

近年、先天性内斜視は乳幼児内斜視と呼ばれています。

乳児の斜視のほとんどが乳幼児内斜視です。このほか、乳幼児の斜視には強度の遠視による調節性内斜視があります。

多くは親が子供の視点のずれに気づき、眼科を受診するといったケースで発見されます。写真などに顕著に現れることも少なくありません。恒常性内斜視は発見されやすく、間歇性斜視は発見されにくいようです。

いずれも乳幼児の斜視は、斜視そのものによる弊害はもちろん、斜視によって両眼視機能までが損なわれる恐れがあるため、全身麻酔によって外科手術が行われます。

手術の所要時間は３０分前後、費用は健康保険が適用されるために自己負担額２万円程度です。強度の遠視が原因で起きている内斜視の場合は矯正用眼鏡を使用することによって治療が可能なケースもあります。

しかし乳児に矯正用眼鏡を使用することは実際大変難しく、幼児期を待たなければならないこともあるようです。外科手術が行われても両眼視機能が改善しないことがあります。こうした場合は両眼視機訓練が行われます。

斜視には先天性のもののほかに後天性のものがあります。原因は頭部挫傷などの外傷性のものから視力障害、遠視、眼筋麻痺、脳の腫瘍などと様々で、時として大きな病気の後遺症や症状のひとつとしても現れます。

加齢とともに眼球を動かす筋肉の力が低下し、斜視を発症するケースもあります。先天性の斜視であれば手術、後天性の斜視であれば眼鏡やコンタクトレンズによって矯正するという治療を行っている眼科医もいるようです。

しかし眼鏡やコンタクトレンズを用いた矯正によって両眼視できるようになると、今度は複視が問題となってくることがあります。また度数が定まらないために使い捨てのコンタクトレンズを一カ月おきに買い換えるといったこともあります。

両眼視機能が発達した状態（年齢）で斜視を発症した場合は、自然治癒の可能性も否定できません。後天性の場合は症状が現れてから半年ないしは一年以内の処置であれば手術しなくとも回復の可能性が高いといわれています。

斜視は先天性のものが多いため、斜視で眼科を受診する人の多くは乳児や幼児です。若年層で２％ほどの人が斜視であるといわれています。このうち弱視は０．４％、弱視のない屈折異常は１％です。

多くは市町村が実施している三歳児検診において発見されています。しかし眼科を受診する人に斜視の人が少ないため、眼科医で斜視の治療を苦手としている人も少なくありません。このため一部の大学病院等の小児科においても斜視を取り扱うケースがあります。

最近では斜視専門医や視能訓練士といった眼科の中でも斜視を専門とする仕事も登場しています。視能訓練士とは国家資格で、一年に一回厚生労働省によって視能訓練士国家試験が施行されています。こうして国家資格を得た視能訓練士は眼科医のもとで視機能検査や弱視・斜視の回復訓練を行います。

また加齢とともに斜視を発症する人も増えてきているため、今後の高齢化社会において斜視の治療や訓練を受ける人たちは増加すると思われています。